好景気（好況）とは、消費者の購買意欲が高まり、商品の売れ行きが良くなることで、企業の生産活動や雇用、賃金が増加している経済状態を指します。社会全体の経済活動が活発になり、モノやサービスが活発に取引される時期のことです。
解説
景気が上向くと、消費者が積極的に買い物をするようになり、企業の売上が伸びます。企業は増えた利益をもとに、工場の設備を新しくしたり、従業員の給料を上げたり、新しい人を雇ったりします。こうした動きがさらなる消費を生み、経済全体が活気づく「好循環」が生まれます。国内総生産（GDP）などの経済指標も、この時期には上昇する傾向にあります。
一方で、景気が過熱しすぎると「需要（買いたい量）」が「供給（作れる量）」を大きく上回り続け、物価が急激に上がるインフレーション（インフレ）を招く恐れがあります。そのため、政府は増税や公共事業の削減を行い、日本銀行は金利を引き上げることで、市場に流れるお金の量を抑えて景気を安定させようとします。これを「景気対策」と呼び、需要と供給のバランスを整える役割を担っています。
コラム
景気は一定の周期で「好況・後退・不況・回復」を繰り返しており、これを景気変動（景気循環）と呼びます。歴史的には、1980年代後半の日本の「バブル経済」のように、株価や不動産価格が実態とかけ離れて上昇する現象も見られました。
また、好景気のときは企業が人手を求めるため、仕事を探している人よりも求人数が多い「売り手市場」になりやすいのが特徴です。景気の状態は私たちの生活水準や就職環境に直結するため、政府や中央銀行による適切な政策運営が常に求められています。
