- 輸入相手先(野菜)
- 日本が消費する野菜を供給している主な国や地域のこと
- 中国が最大の輸入相手国であり、特に冷凍野菜や加工用野菜において圧倒的なシェアを占めている
- 生鮮野菜はアメリカやニュージーランドなど、品目や季節に応じて多様な国から輸入されている
- 国内の農業従事者の減少やコスト削減を背景に、外食・加工用の需要が輸入を支えている
解説
日本の野菜輸入は、1990年代以降、中国を中心に急増しました。現在、輸入野菜の約半分近くを中国が占めています。中国からの輸入は、タマネギやニンニクといった生鮮野菜だけでなく、冷凍野菜や塩蔵野菜などの加工品が非常に多いのが特徴です。
輸入が増えている背景には、日本の農業における高齢化と後継者不足があります。国内での生産が追いつかない分を、海外からの輸入で補っている状況です。また、外食チェーンや食品メーカーなどでは、一年中同じ品質の野菜を安く大量に確保する必要があるため、海外の農場と契約して輸入するケースが一般的です。
| 品目 |
主な輸入相手国 |
主な特徴 |
| 野菜 |
中国、アメリカ |
冷凍・加工品は中国が中心 |
| 小麦 |
アメリカ、カナダ |
パンや麺類の原料として輸入 |
| 肉類 |
アメリカ、オーストラリア |
牛肉や豚肉の主要な供給源 |
| 魚介類 |
中国、チリ |
サケやエビなどの輸入が多い |
コラム
野菜の輸入には、安全性の確保という課題もあります。過去には残留農薬の問題が注目されたこともあり、現在は厳しい検査体制が敷かれています。また、最近では「地産地消」の考え方や、輸送にかかるエネルギーを削減する「フードマイレージ」の観点から、国内産の野菜を見直す動きも広がっています。
さらに、2020年以降は世界的な物流の混乱や円安の影響により、輸入野菜の価格が上昇する傾向にあります。これにより、日本の食料安全保障(食べ物を安定して確保すること)の重要性が改めて議論されています。