エネルギー供給の割合

• 日本国内で消費される一次エネルギーの源泉（石油、石炭、天然ガス等）が占める構成比率のこと。
• 1960年代の石炭主導から石油主導へと移行した「エネルギー革命」を経て、現在は石油・天然ガス・石炭の化石燃料が中心となっている。
• エネルギー自給率の向上や脱炭素社会の実現に向け、再生可能エネルギーの導入拡大が喫緊の課題となっている。

解説

日本のエネルギー供給構造は、時代とともに劇的な変化を遂げてきました。1960年代までは国内でも採掘可能だった石炭が主力でしたが、安価で輸送効率の良い石油への転換が進む「エネルギー革命」が起こりました。2019年時点のデータでも石油が依然として最大の割合を占めていますが、その比率はかつてより低下しています。

1970年代の石油危機（オイルショック）以降、日本は特定の資源への過度な依存を避けるため、エネルギー源の多角化（エネルギーミックス）を推進してきました。その結果、発電効率が良く環境負荷が比較的低い天然ガスの割合が増加し、石油・石炭と並ぶ主要なエネルギー源となっています。