重化学工業

重化学工業は、鉄鋼・非鉄金属などの金属工業、自動車・船舶・電子機器などの機械工業、および石油製品や薬品を扱う化学工業を総称した産業分類である。日本の工業生産額の約4分の3を占め、現代日本の産業構造において中核的な役割を果たしている。

解説

日本の重化学工業の歩みは、1901年に操業を開始した官営八幡製鉄所まで遡る。日清戦争の賠償金を資金源として建設された同製鉄所の誕生以降、日本はそれまでの繊維産業を中心とした「軽工業」主導の経済から、「重化学工業」主導の工業国への転換を図り始めた。特に第一次世界大戦中の大戦景気によって輸出が激増し、工業生産額が農業生産額を追い抜くなど、急速な発展を遂げた。

第二次世界大戦中、重化学工業は軍需産業として政府の保護の下で優先的に発達したが、敗戦後の財閥解体などを経て一度は解体・再編された。しかし、1950年代半ばからの高度経済成長期に、所得倍増計画や政府の積極的な投資によって再び飛躍を遂げる。この時期、原材料の輸入と製品の輸出に最適な臨海部に大規模な工場群が建設され、千葉県から福岡県にかけて「太平洋ベルト」と呼ばれる巨大な工業地帯が形成された。

現代の日本においては、特に自動車を中心とした機械工業が生産額の多くを占めている。かつては原材料を輸入して加工し、製品を輸出する「加工貿易」が典型的なモデルであったが、近年の産業構造の高度化やグローバル化に伴い、海外での現地生産や高付加価値製品への特化が進んでいる。