中国との貿易（勘合貿易）

正式な貿易船と海賊を区別するために「勘合」という合い札を用いた、明（中国）との朝貢形式の貿易です。室町幕府の経済基盤を支え、東アジアの国際秩序の中で展開されました。

解説

1404年、室町幕府3代将軍の足利義満は、明の永楽帝から「日本国王源道義」の称号と勘合符を受け、日明貿易を本格化させました。この貿易は、中国を世界の中心とする華夷秩序に従い、日本が明の臣下として貢ぎ物を届ける「朝貢（ちょうこう）」という形式をとっています。これにより、義満は幕府の統治の正統性を国際的に示し、同時に莫大な経済的利益を得ることに成功しました。

貿易の最大の目的の一つは、東アジア全域で略奪を行っていた海賊「倭寇」を排除することでした。明は倭寇の活動を鎮圧することを貿易の条件としたため、正規の貿易船であることを証明するために「勘合」と呼ばれる紙製の合い札が導入されました。港で日本の船が持つ札と、明側の台帳（勘合底簿）を照らし合わせることで、偽物ではないことを厳格に確認したのです。

輸入品には、永楽通宝などの銅銭、生糸、絹織物、書画、陶磁器などがあり、これらは日本の貨幣経済を浸透させ、華やかな東山文化の発展にも寄与しました。一方で日本からは、刀剣、銅、硫黄、扇などが輸出されました。この貿易は幕府にとって貴重な収入源となりましたが、幕府の権威が衰退すると、細川氏や大内氏といった有力な守護大名がその利権をめぐって激しく争うようになりました。