尊王論

尊王論とは、天皇を尊び、天皇を中心とした政治体制へ改革していこうとする思想のことです。幕末の日本において、国家の危機のなかで政治的正統性を天皇に求める論理として急速に普及しました。

解説

尊王論は、江戸時代を通じて国学や水戸学の発展とともに醸成されました。当初は幕府の統治を前提としたものでしたが、1853年のペリー来航以降、幕府が大老・井伊直弼のもとで天皇の勅許を得ずに日米修好通商条約を締結したことで、幕府の統治能力に対する不信感が爆発しました。

井伊直弼による強権的な弾圧（安政の大獄）と、その後の桜田門外の変による井伊の暗殺は、幕府の権威を大きく失墜させました。これに加え、貿易の開始に伴う物価高騰が庶民の不満を増大させ、外国を排除しようとする「攘夷論」と結びついた「尊王攘夷運動」を加速させました。その後、薩摩藩や長州藩は欧米列強との直接衝突を経て攘夷の不可能性を悟り、軍事力を強化して天皇を中心とする中央集権的な国家を目指す「倒幕運動」へと方針を転換していくことになります。